もう大手企業だけのものではない！採用ホームページで採用率UP！

以前は企業の採用ホームページは、大手企業や外資系企業が持つものと言うイメージが強かったと思います。
先輩社員が紹介されて、会社の方針や福利厚生など充実した内容が記載され、求人誌や求人サイトには掲載されていない求人など、魅力的な内容が多く記載されていました。
しかし、昨今では大手企業だけでなく中小企業やベンチャー企業、特殊な職種や技術を持った企業など多くの企業が、自社ホームページ内や別ドメインの採用ホームページを、制作して求職者にアピールするようになりました。
このページでは企業が自社の採用ホームページを制作することの必要性やそれでも制作できない理由の検証、制作するメリット、何を掲載すれば良いかについて記載していきます。

自社採用ホームページ制作は本当に必要か？

せっかく自社の採用サイトを制作しても、見に来てもらえないのであれば意味がないですよね。
そもそも求職者は本当に採用サイトを求めているのでしょうか？
エン転職が2017年に転職者向けに行った「転職活動者が企業研究を行なう際の情報源」のアンケートによると、
1位が「企業ホームページを確認する」（88.7％）
2位が「口コミサイトや口コミ検索で企業を調べる」（71.0％）
3位が「企業ホームページ内の採用ページを確認する」（70.4％）
でした。
引用：エン転職「転職活動者が企業研究を行なう際の情報源」2017年と2015年との比較
同様のアンケートを2015年にも実施されていますが、
「企業ホームページを確認する」は12.7ポイントも上昇
「企業ホームページ内の採用ページを確認する」は6ポイント上昇
しています。
これは、多くの求職者が「企業のホームページに行けば、求人サイトだけでは得ることができない情報を得ることができる」と考えていることに起因していると考えられます。
また、スマホの普及、通信環境の整備により求職者の情報収集意欲が高まっているとも考えられます。
GDPR（一般データ保護規則　General Data Protection Regulation）

中途採用求職者の心理

求職者の心理を考えると採用の成功が見えてきます。
有料の求人サイトは費用の問題ですべての企業を網羅することが出来ないため、求人サイト未掲載企業を積極的に探す求職者も増えている実態があります。
また、転職エージェント（紹介会社）経由の転職は、採用時に年収の20～30％の手数料金を企業が腹はなくてはいけません。企業としては費用をかけず採用できたほうがありがたいので、その事情を知っている求職者は、無料で採用できる自社の公式サイトからの応募が有利だと考えています。
さらにネット上では、「求人サイトに掲載されていない企業は狙い目」「転職エージェントを使わず、直接応募の方が有利」などの記載が飛び交っています。
いずれにしても採用を積極的に行う場合、自社ホームページに採用ページを持つことは大変重要です。

中小企業が採用ホームページを作らない理由

採用ホームページを持てば有利になるのは明白です。しかし採用ホームページ制作に踏み込めない中小企業が、採用ホームページを作らない理由として

1. 必要性がわからないから
2. 手間がかかる・管理できないから
3. ホームページが古臭いので掲載しても効果がないから
4. 掲載する内容や先輩社員がいないから
5. 自社の魅力がわからないから
6. 費用がかかるから
7. GoogleやYahoo!で検索しても出てこないと思っているから

などの事情があると思いますが一つずつ解決していきましょう。
中小企業はなかなか採用ホームページ制作に踏み込めない。

必要性がわからないから

例えば求人サイトに掲載したとします。
貴社に興味を持った方が、自社ホームページを見に来たとします。
その時求人サイトに掲載されていない内容や、もっと細かな情報が出ていれば、応募率や内定率は上がると思いませんか？
そうです。自社採用ホームページを制作することは、応募を増やす情報を提供することが可能です。

手間がかかる・管理できないから

当社が制作する場合を例にあげますが、求人概要を増やしたり削除する作業はWeb上から簡単に更新ができる仕組みです。
1～2回行えば容易に更新ができるようになります。

ホームページが古臭いので掲載しても効果がないから

採用ホームページは自社の公式ページとは全く別物と考えてください。
まず、ターゲットが違います。主に自社の公式ホームページはお客様や取引先に向けたもので、採用ホームページは求職者に向けたものです。
既存ホームページの延長ではなく、ターゲットをきっちり定めて、そのターゲットに向けた採用ホームページを作って行きましょう。
また、当然のことですがスマホ対応も行いますしデザインも新しくします。

掲載する内容や先輩社員がいないから

貴社の売りを確立することが採用成功のポイントでもあります。
当社もそこを見つけることを重要視しています。
先輩社員は掲載したほうが良いですが、肖像権や個人情報の問題等が考えれる場合、個人を特定しないで掲載することもできます。
求職者が求めていると思われる課題を考え、その答えを記載してあげましょう。

自社の魅力がわからないから

取材をして原稿ができると「こんな魅力があったのか」とか「こんなことが魅力になるのか」など、魅力の再発見をしていただけることがよくあります。

費用がかかるから

結果的に採用コストが下がったというお話を伺います。
求人サイトの出稿費用を、自社採用ホームページに移し替える企業様もいらっしゃいます。
また、良い人材が採用できれば売上も伸びるはずです。

GoogleやYahoo!で検索しても出てこないと思っているから

きっちりSEO対策をすればいずれ検索上位に出てきます。
SEO対策というのは日本語に訳するとサーチエンジンの最適化です。もっと具体的に言うと、googleなど検索エンジンで上位ページに出てくるように、ホームページを検索する側の身になってつくり、googleなどの検索エンジンがウェブページを巡回した時、あなたのホームページの情報を収集して、インデックスしやすいように、ホームページを作り込むことです。
求人サイトからのリンクだけを意識した、採用ホームページも多いのでチャンスはまだまだあります。

採用ホームページを作るメリット

簡単に言えば応募の後押しをする担当者を、もうひとり置いて採用を成功に近づけることです。
結果的に採用コストが下がるケースも多々あります。
採用市場はどんどん厳しくなっています。

少子高齢化で労働人口は4割減!

2019年10月時点での全国の有効求人倍率は1.57 倍。
東京の有効求人倍率は1.78 倍と高水準が続いています。
みずほ総合研究所が2017年に発表したレポートによると、現在のまま推移していくと2016年の労働人口6648万人に対して、2065年の労働人口4000万人と4割にまで減少し、労働人口率は50％程度まで低下する。
これは、今後労働人口の減少し続け、求人難が続くということを示しています。
政府はついに外国人雇用を解禁しました。
この話を裏付けるように、法務省は外国人技能実習制度に関しても、2017年11月より最長5年(従来は3年)まで期間を延長しました。
また、2019年4月に特定技能14業種の入管法改正で、一部の単純労働における外国人雇用が解禁されました。
労働者が今後大幅に不足し、その不足分を外国人労働者でカバーする必要があるということです。
この環境下で採用を成功させるには、自社採用ホームページが重要な採用ツールになると言っても過言ではありません。

採用ホームページに何を掲載すれば良いか

引用：ITmedia（2018年）資料：エン転職
繰り返しになりますがまず必要なことは「貴社の売り」です。
表現しやすいこと、しにくいことがあると思いますが、そこは当社のようなホームページ制作会社が、お客様と一緒に考えますのでご安心ください。
その他、

• 仕事内容
• 待遇・給与
• 勤務地
• トップの考え
• 会社の魅力
• 求める人物像
• 先輩社員の声
• 会社の環境や雰囲気
• 将来展望
• 待遇などです。

また、上記エン転職の調査による「転職活動中のビジネスパーソンは、どんな情報を、どんな方法で入手しているのだろうか」も参考にしてください。(調査は調査は2018年7月30日～8月28日にかけて、総合求人・転職支援サービス「エン転職」利用者の1万564人を対象にインターネット上で実施した。)
人材採用でお悩みの企業様は是非当社にご相談ください。
当社採用ホームページ制作パックなどホームページ制作のお手伝いをしております。
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